自己肯定力認定ファシリテーター養成講座（18時間）
当協会の代表理事が28年前より手がけてきた、現在上場企業や教育現場でも研修で取り入れられている「自己肯定力を高める独自メソッド」を学び、自己肯定力についての正しい理解を深め、自らも実践していただきます。自己肯定力を上げるスキルを学びながら、自己肯定力を高めるプログラムを体験し実際に入門講座を開催できるようにトレーニングをしていきます。受講をする際には、「自己肯定力を上げるベーシック講座」と「メンタルマネジメント強化講座」の受講が必要です。
〔受講要件〕自己肯定力を上げるベーシック講座とメンタルマネジメント強化講座が受講済であること
〔取得資格〕自己肯定力認定ファシリテーター
※この講座を修了後、認定試験に合格し、資格を取得後、ヒューマンスキルアップ講座（5000円税込）を開講することができます。さらに認定トレーナー養成講座の受講資格が与えられます。
《自己肯定力認定ファシリテーターが開講できる講座について》
・「ヒューマンスキルアップ講座（2時間）5000円」と「無料の入門講座（2時間）無料」を開講できます。
※ヒューマンスキルアップ講座の受講代にはプログラム使用料、受講証発行代（1000円）が含まれます。
・開催時の受講人数に制限はありません（1名でも10名以上でも可）
・オンラインで開講可能（対面講座も可）
・受講終了後、簡単な修了証を協会本部からお送りします。
・無料入門講座の開講は必須ではありません。希望される方が開講できます。
・ヒューマンスキルアップ講座の受講料5000円（税込）のうち4000円（税込）を講師は受け取ることができます。
・ 協会の認定講師として協会の講座を開催し、定期的に開催されるスキルアップ勉強会（無料）や協会主催のシンポジウムへの参加資格があり、協会本部より全面的なサポートを受けることができます。
・年５~６回開催されるファシリテーター勉強会（1～2時間）に無料で参加できます。
第43期 自己肯定力認定ファシリテーター養成講座（３日間：土曜3回コース）【詳細・申し込みはこちら】
１回目：6月15日（土）、2回目：6月22日（土）、3回目：6月29日（土）
◆受講要件：自己肯定力を上げるベーシック講座（6時間）とメンタルマネジメント講座（6時間）が受講済みであること
オンライン開催（ZOOM)
【時間】10：00～17：00 ※オンライン（ZOOM)での開催となります
【料金】198,000円（本体価格180,000円、消費税18,000円）
当協会では、これまであいまいに捉えられていた「自己肯定感（セルフエスティーム）」を、認定講師の皆さまと共に、具体的に誰にもわかりやすく、それを高めるとどうなるのか、なぜそれが必要なのかを誰もが知るところとなり、幸福度の高い社会を実現するために「子どもも大人も、自分らしくハッピーに！」をキャッチフレーズに、家庭や職場、学校をはじめ社会を元気にする「ラブ・マイセルフ100万人プロジェクト」に取り組んでいいます。そのためにも、講師となるあなた自身が幸せであることが一番大切です。そこから始まるあなたの周りの大切な人を、そして日本を元気にする「自分を愛するプロジェクト」。あなたも一緒に取り組んでみませんか。
「ラブマイセルフ」で子どもも大人も、自分らしくハッピーに！
自己肯定感の普及には“あなたの周りの大切な人を幸せにしたい”という、あなたのお力が必要です。
認定要件
自己肯定力ファシリテーター資格の認定は、自己肯定力ファシリテーター認定講座を受講するだけでなされるものではありません。認定の要件は次のとおりです。
一般社団法人日本セルフエスティーム普及協会（以下、「当協会」といいます。）が制作し主宰する「自己肯定力認定ファシリテーター認定講座」について講座時間全18時間受講し、同講座にかかる認定試験に合格し、次の各号に掲げる条件の全てを満たした方は、当協会より、自己肯定力ファシリテーター資格（以下、「本資格」という。）の付与（資格認定）がなされます。
①本資格の付与を受ける時点で、満18歳以上であること。（但し、未成年者の場合は、親権者による同意書の提出が要件となります。）
②反社会的勢力組織の構成員又はそれに準ずると当協会が判断する方でないこと。
③過去から現在において、禁錮以上の刑に処せられていないこと、その他重大な法令違反を犯していないこと。
④心身共に健康であり、精神疾患を発症中・治療中でないこと。
⑤「自己肯定力入門講座」の講座を伝えるに足る日本語能力を持っていること。
⑥以前に、当協会より懲罰を受けていないこと。
⑦受講規約その他の当協会の規定する規約等に違反をしたことがないこと。
⑧自己肯定力ファシリテーター規約に同意し署名していること。
⑨初年度のライセンス維持費（15000円税別）を当協会に対して支払っていること。
⑩その他、本資格の付与をするのに適当でないと当協会が判断する事実がないこと。
